電気機器 ／ 証券コード 6951 ／ 本社 東京都昭島市武蔵野三丁目
日本電子の働き方
主な事業理科学・計測機器事業産業機器事業医用機器事業
有給休暇の取得率70.3%真ん中 72.7%
月の平均残業12.5時間上場企業で上位40%
男性の育休取得率88%上場企業で上位41%
平均勤続年数15.9年上場企業で上位30%
日本電子の採用人数と中途採用しょくばらぼ（2026-08-27登録）
中途で入った人（年間）76人男性58人・女性18人
採用した人に占める女性20.4%正社員
採用倍率（正社員）・参考27.6倍男性。女性は22倍。採用する人数が少ないほど高くなります
日本電子で働く安心材料有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」ほか
社員が増えています +221人 5年で2,092人 → 2,313人（提出会社）
自己資本比率（倒れにくさの目安） 59.9% 上場企業で上位42%（真ん中は55.7%）
黒字が続いています 5年連続 直近5年、毎年黒字（最終利益）
売上が伸びています 1.30倍 5年前と比べて（2022年→2026年）
日本電子の平均年収と福利厚生
生涯年収の試算：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」第3表（大学・男女計）の「年齢による給料の上がり方」を、日本電子の平均年収（857.5万円・平均44.6歳）に当てはめ、22〜64歳の43年分を足したものです。日本電子が公表した数字ではありません。
日本電子の事業と社員の構成有価証券報告書・しょくばらぼ
従業員（提出会社）2,313人平均年齢 44.6歳
管理職に占める女性6.3%有価証券報告書
役員に占める女性2人／13人男女の賃金差 83.9%
事業ごとの売上
- 理科学・計測機器事業64.9%1,163億円
- 産業機器事業26.8%481億円
- 医用機器事業8.3%149億円
男女比（正社員）
- 男性84.4%84.4%
- 女性15.6%15.6%
部門ごとの人数（提出会社）
- 理科学・計測機器事業60.1%1,389人
- 産業機器事業19.7%455人
- 医用機器事業11.9%276人
- 全社共通8.3%193人
日本電子の勤務地・事業所有価証券報告書「主要な設備の状況」
工場の拠点東京都昭島市工場・本社
工場の拠点東京都昭島市工場
工場の拠点東京都武蔵村山市工場
営業の拠点東京都千代田区営業・オフィス
営業の拠点東京都立川市営業・オフィス
筑波支店茨城県つくば市営業
大阪支店大阪府大阪市淀川区営業
主な事業所の所在地です。配属や転勤の範囲は、日本電子の募集要項でご確認ください。
日本電子の社長・役員の経歴有価証券報告書「役員の状況」
社内の取締役5人生え抜き5人
海外・グループ会社のトップ経験1人社内の取締役のうち
同族経営記載なし役員どうしの親族関係の記載なし
大 井 泉代表取締役社長兼CEO新卒入社
1986 入社→2019 代表取締役社長兼ＣＯＯに就任、経営全般、最高→2022 代表取締役社長兼ＣＥＯに就任（現）
矢 口 勝 基取締役兼専務執行役員財務・IT担当新卒入社
1982 入社
金 山 俊 克取締役兼専務執行役員統括開発技術・知的財産戦略本部・技術管理本部・開発・基盤技術センター担当新卒入社
1987 入社
小 林 彰 宏取締役兼常務執行役員営業・デマンド推進本部・業務統括センター・SIサービス事業担当新卒入社
1984 入社
金 山 俊 彦取締役兼執行役員経営戦略室長新卒入社
1990 入社
日本電子出身で、いまほかの上場企業の役員をしている人上場企業約3,800社の役員の略歴から
日本電子で働いた経験が、ほかの会社でも評価されている目安です。いま4人が役員をしています。
阿井公宗1967年に日本電子へ入社関門海 常勤監査役
志賀徹也1970年に日本電子へ入社明豊ファシリティワークス 取締役(監査等委員)
上出邦郎1973年に日本電子へ入社Ａ＆Ｄホロンホールディングス 取締役
藤原浩1981年に日本電子へ入社ウェルネオシュガー 取締役
日本電子と近い会社同じ業種で、平均年収と規模が近い順
出典
- 日本電子株式会社 有価証券報告書（EDINET S100YIDD・2026-06-23提出）：事業の内容・従業員・役員の状況・主要な設備
- 職場情報総合サイト（しょくばらぼ）（https://shokuba.mhlw.go.jp）のデータを加工して作成（2026-08-27登録）
- 年収JP（有価証券報告書の平均年間給与）