建設業 / 証券コード 1835 / 本社 東京都新宿区信濃町

東鉄工業の働き方

主な事業土木事業建築事業
有給休暇の取得率67.3%真ん中 72.7%
月の平均残業22.8時間真ん中 14.3時間
男性の育休取得率95%上場企業で上位34%
平均勤続年数14年上場企業で上位43%
休み残業少育休B女性活躍定着B出身者?年収S

S=上場企業の上位10%・A=上位30%・B=上位60%・?=公表なし

東鉄工業の採用人数と中途採用しょくばらぼ(2026-08-27登録)

中途で入った人(年間)公表なし
採用した人に占める女性11.8%正社員

東鉄工業の研修・教育

資格取得手当・資格取得補助金

出典:福利厚生JP

東鉄工業で働く安心材料有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」ほか

社員が増えています +4人 5年で1,710人 → 1,714人(提出会社)
自己資本比率(倒れにくさの目安) 65.1% 上場企業で上位34%(真ん中は55.7%)
黒字が続いています 5年連続 直近5年、毎年黒字(最終利益)
売上が伸びています 1.42倍 5年前と比べて(2022年→2026年)

東鉄工業の平均年収と福利厚生

生涯年収の試算:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」第3表(大学・男女計)の「年齢による給料の上がり方」を、東鉄工業の平均年収(953.7万円・平均40歳)に当てはめ、22〜64歳の43年分を足したものです。東鉄工業が公表した数字ではありません。

東鉄工業の事業と社員の構成有価証券報告書・しょくばらぼ

従業員(提出会社)1,714人平均年齢 40歳
管理職に占める女性1.5%有価証券報告書
役員に占める女性2人/12人男女の賃金差 64.7%

事業ごとの売上

売上 事業別
  • 土木事業66.3%1,080億円
  • 建築事業28.2%459億円
  • その他5.6%91億円

男女比(正社員)

女性8.6%
  • 男性91.4%91.4%
  • 女性8.6%8.6%

部門ごとの人数(提出会社)

5,454人 部門別
  • 日に結成され37.1%2,026人
  • ]合計31.4%1,714人
  • 土木事業23%1,253人
  • ]建築事業6.8%370人
  • ]全社共通1.4%77人
  • ]その他0.3%14人

東鉄工業の勤務地・事業所有価証券報告書「主要な設備の状況」

金額本社東京都新宿区本社
支店・東京線路支店・東京建築支店東京都豊島区営業
八王子支店東京都八王子市営業
横浜支店神奈川県横浜市西区営業
千葉支店千葉県千葉市中央区営業
水戸支店茨城県水戸市営業
埼玉支店埼玉県さいたま市大宮区営業
東北支店宮城県仙台市青葉区営業
高崎支店群馬県高崎市営業
新潟支店新潟県新潟市中央区営業

主な事業所の所在地です。配属や転勤の範囲は、東鉄工業の募集要項でご確認ください。

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東鉄工業の社長・役員の経歴有価証券報告書「役員の状況」

社内の取締役6人生え抜き2人・転職組4人
社長が入社してから社長まで9年2016年入社 → 2025年社長
海外・グループ会社のトップ経験3人社内の取締役のうち
同族経営記載なし役員どうしの親族関係の記載なし
前 川 忠 生取締役会長転職組
1981 日本国有鉄道→1987 東日本旅客鉄道→2016 常務取締役東京支社長→2019 代表取締役副社長、鉄道事業本部長(→2021 入社
伊 勢 勝 巳代表取締役社長執行役員社長転職組
1988 東日本旅客鉄道→2021 代表取締役副社長、技術イノベーション推進本部→2022 代表取締役副社長、イノベーション戦略本部長(→2025 入社
下 村 光取締役専務執行役員 経営企画本部長転職組
1985 富士銀行→2019 入社
飯 塚 博 之取締役常務執行役員 管理本部長新卒入社
1982 入社
小 川 永 一取締役常務執行役員 建築本部長、DX推進室副室長新卒入社
1981 入社
玉 川 岳 洋取締役(非常勤)転職組
1992 東日本旅客鉄道

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出典