情報・通信業 ／ 証券コード 9605 ／ 本社 東京都中央区京橋二丁目
東映の働き方
主な事業映像関連事業興行関連事業催事関連事業建築内装事業観光不動産事業
男性の育休取得率100%上場企業で上位7%
平均勤続年数14年上場企業で上位43%
管理職に占める女性23%上場企業で上位16%
東映の採用人数と中途採用しょくばらぼ（2026-07-23登録）
中途で入った人（年間）公表なし
採用した人に占める女性58.1%正社員
東映で働く安心材料有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」ほか
社員が増えています +44人 5年で401人 → 445人（提出会社）
自己資本比率（倒れにくさの目安） 58.3% 上場企業で上位45%（真ん中は55.7%）
黒字が続いています 5年連続 直近5年、毎年黒字（最終利益）
売上が伸びています 1.58倍 5年前と比べて（2022年→2026年）
東映の平均年収と福利厚生
生涯年収の試算：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」第3表（大学・男女計）の「年齢による給料の上がり方」を、東映の平均年収（863.3万円・平均43歳）に当てはめ、22〜64歳の43年分を足したものです。東映が公表した数字ではありません。
東映の事業と社員の構成有価証券報告書・しょくばらぼ
従業員（提出会社）445人平均年齢 43歳
役員に占める女性2人／12人男女の賃金差 81.9%
事業ごとの売上
- 映像関連事業69.1%1,279億円
- 興行関連事業13.6%252億円
- 催事関連事業7%130億円
- 建築内装事業6.6%122億円
- 観光不動産事業3.7%69億円
男女比（正社員）
- 男性66.4%66.4%
- 女性33.6%33.6%
部門ごとの人数（提出会社）
- 映像関連事業61.1%272人
- 全社共通25.8%115人
- 催事関連事業10.8%48人
- 観光不動産事業2.2%10人
東映の勤務地・事業所有価証券報告書「主要な設備の状況」
営業の拠点東京都中央区営業・オフィス
拠点東京都練馬区
デジタルセンター東京都練馬区物流
拠点福岡県福岡市
本社の拠点東京都中央区本社
拠点東京都渋谷区
拠点広島県広島市
新宿三丁目イーストビル東京都新宿区
拠点東京都練馬区
拠点東京都練馬区
主な事業所の所在地です。配属や転勤の範囲は、東映の募集要項でご確認ください。
東映の社長・役員の経歴有価証券報告書「役員の状況」
社内の取締役5人生え抜き5人
社長が入社してから社長まで35年1988年入社 → 2023年社長
同族経営記載なし役員どうしの親族関係の記載なし
多田 憲之代表取締役会長新卒入社
1972 入社→1997 北海道支社長→2014 代表取締役社長→2021 代表取締役会長→2023 代表取締役会長兼社長→2023 代表取締役会長
吉村 文雄代表取締役社長映像本部長新卒入社
1988 入社→2023 代表取締役社長
和田 耕一専務取締役経営管理本部長兼経営戦略部担当新卒入社
1988 入社
鎌田 裕也常務取締役不動産事業本部長兼不動産戦略部長新卒入社
1991 入社
小嶋 雄嗣取締役映像企画部担当兼映像本部副本部長、撮影所事業部門長、京都撮影所長、太秦地区担当新卒入社
1984 入社
東映出身で、いまほかの上場企業の役員をしている人上場企業約3,800社の役員の略歴から
東映で働いた経験が、ほかの会社でも評価されている目安です。いま2人が役員をしています。
山口記弘1984年に東映へ入社京福電気鉄道 取締役
篠原智士1986年に東映へ入社東映アニメーション 常務取締役営業企画本部長
東映と近い会社同じ業種で、平均年収と規模が近い順
出典
- 東映株式会社 有価証券報告書（EDINET S100YI7S・2026-06-24提出）：事業の内容・従業員・役員の状況・主要な設備
- 職場情報総合サイト（しょくばらぼ）（https://shokuba.mhlw.go.jp）のデータを加工して作成（2026-07-23登録）
- 年収JP（有価証券報告書の平均年間給与）