サービス業 ／ 証券コード 6566 ／ 本社 東京都豊島区池袋二丁目
要興業の働き方
当社グループは総合廃棄物処理事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しておりますが、当社グループの主なサービスは収集運搬・処分事業、リサイクル事業、行政受託事業の3つに区分されます。
男性の育休取得率66.7%真ん中 81.5%
平均勤続年数12.1年真ん中 13年
管理職に占める女性1.4%真ん中 8.9%
獲得した称号 1
要興業で働く安心材料有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」ほか
自己資本比率（倒れにくさの目安） 80.9% 上場企業で上位9%（真ん中は55.7%）
黒字が続いています 5年連続 直近5年、毎年黒字（最終利益）
売上が伸びています 1.25倍 5年前と比べて（2022年→2026年）
要興業の平均年収と福利厚生
生涯年収の試算：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」第3表（大学・男女計）の「年齢による給料の上がり方」を、要興業の平均年収（654.5万円・平均47.35歳）に当てはめ、22〜64歳の43年分を足したものです。要興業が公表した数字ではありません。
要興業の事業と社員の構成有価証券報告書・しょくばらぼ
従業員（提出会社）390人平均年齢 47.35歳
男女比（正社員）
- 男性100%100%
要興業の勤務地・事業所有価証券報告書「主要な設備の状況」
本社東京都豊島区本社
足立支社東京都足立区営業・オフィス
千住リサイクルセンター東京都足立区物流
大森リサイクルセンター東京都大田区物流
入谷リサイクルセンター東京都足立区物流
鹿浜リサイクルセンター東京都足立区物流
新鹿浜リサイクルセンター東京都足立区物流
城南島リサイクルセンター東京都大田区物流
板橋リサイクルセンター東京都板橋区物流
主な事業所の所在地です。配属や転勤の範囲は、要興業の募集要項でご確認ください。
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要興業の社長・役員の経歴有価証券報告書「役員の状況」
社内の取締役8人転職組7人・創業者1人
社長が入社してから社長まで0年2012年入社 → 2012年社長
海外・グループ会社のトップ経験1人社内の取締役のうち
同族経営記載なし役員どうしの親族関係の記載なし
藤居 秀三代表取締役会長創業者
1963 日本勧業角丸証券→1965 不二機工→1973 設立 代表取締役社長→2020 代表取締役会長
木納 孝代表取締役社長転職組
1982 富士銀行→2012 入社→2012 社長室室長→2012 代表取締役専務→2020 代表取締役社長
松浦 義忠常務取締役転職組
1971 東レ 岡崎事業場→1975 カ金澤商店→1984 丸八真綿→1986 入社
岡田 卓也常務取締役転職組
1989 日本生命保険相互会社→2015 同社倉敷支社支社長→2017 入社→2020 入社
村木 宣彦常務取締役総務部長転職組
1986 富士銀行→2015 入社
安藤 雅弘取締役システム管理部長転職組
1981 ときわ相互銀行→1994 入社
要興業出身で、いまほかの上場企業の役員をしている人上場企業約3,800社の役員の略歴から
要興業で働いた経験が、ほかの会社でも評価されている目安です。いま1人が役員をしています。
廣瀬一憲2010年に要興業へ入社インテグループ 取締役コンサルティング本部長
要興業と近い会社同じ業種で、平均年収と規模が近い順
出典
- 株式会社要興業 有価証券報告書（EDINET S100YFRW・2026-06-22提出）：事業の内容・従業員・役員の状況・主要な設備
- 職場情報総合サイト（しょくばらぼ）（https://shokuba.mhlw.go.jp）のデータを加工して作成（2026-07-23登録）
- 年収JP（有価証券報告書の平均年間給与）