機械 ／ 証券コード 5631 ／ 本社 東京都品川区大崎一丁目
日本製鋼所の初任給・働き方
主な事業産業機械事業素形材・エンジニアリング事業
初任給（月額）27.4万円学士卒
有給休暇の取得率72%真ん中 72.7%
月の平均残業16時間真ん中 14.3時間
男性の育休取得率98.8%上場企業で上位32%
日本製鋼所の採用人数と中途採用しょくばらぼ（2026-07-23登録）
中途で入った人（年間）49人男性39人・女性10人
採用した人に占める女性12.9%正社員
日本製鋼所の研修・教育
国内・海外留学・派遣研修
出典：福利厚生JP
日本製鋼所で働く安心材料有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」ほか
社員が増えています +261人 5年で1,767人 → 2,028人（提出会社）
黒字が続いています 5年連続 直近5年、毎年黒字（最終利益）
売上が伸びています 1.29倍 5年前と比べて（2022年→2026年）
日本製鋼所の平均年収と福利厚生
生涯年収の試算：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」第3表（大学・男女計）の「年齢による給料の上がり方」を、日本製鋼所の平均年収（713.7万円・平均38.8歳）に当てはめ、22〜64歳の43年分を足したものです。日本製鋼所が公表した数字ではありません。
日本製鋼所の事業と社員の構成有価証券報告書・しょくばらぼ
従業員（提出会社）2,028人平均年齢 38.8歳
平均勤続年数12.6年正社員 男12.4・女7.4年
管理職に占める女性3%有価証券報告書
役員に占める女性3人／14人男女の賃金差 77.2%
事業ごとの売上
- 産業機械事業82.3%2,262億円
- 素形材・エンジニアリング事業16.7%458億円
- その他事業1%28億円
男女比（正社員）
- 男性89.4%89.4%
- 女性10.6%10.6%
部門ごとの人数（提出会社）
- 産業機械事業82.2%1,668人
- 全社共通14.3%291人
- その他事業3.4%69人
日本製鋼所の勤務地・事業所有価証券報告書「主要な設備の状況」
工場の拠点北海道室蘭市工場
本社の拠点東京都三鷹市本社
主な事業所の所在地です。配属や転勤の範囲は、日本製鋼所の募集要項でご確認ください。
日本製鋼所の社長・役員の経歴有価証券報告書「役員の状況」
社内の取締役5人生え抜き4人・転職組1人
社長が入社してから社長まで36年1984年入社 → 2020年社長
海外・グループ会社のトップ経験1人社内の取締役のうち
同族経営記載なし役員どうしの親族関係の記載なし
松尾 敏夫代表取締役社長新卒入社
1984 入社→2020 代表取締役副社長、安全保障輸出管理管掌、樹脂→2022 代表取締役社長
菊地 宏樹代表取締役副社長CFO、安全保障輸出管理管掌、経理部担当、経営企画室長転職組
1985 三井銀行→2015 入社→2024 代表取締役副社長、安全保障輸出管理管掌
井上 茂樹取締役専務執行役員CTO、全社品質担当、知的財産部担当、フォトニクス事業室担当、イノベーションマネジメント本部長新卒入社
1986 入社
馬本 誠司取締役専務執行役員CISO、情報システム室・DX推進室担当、事業開発室長新卒入社
1986 入社→2019 株式会社ジーエムエンジニアリング代表取締役社
中西 英雄取締役執行役員安全保障輸出管理担当、総務部担当、グローバル戦略本部グローバル業務管理部長新卒入社
1990 入社
日本製鋼所出身で、いまほかの上場企業の役員をしている人上場企業約3,800社の役員の略歴から
日本製鋼所で働いた経験が、ほかの会社でも評価されている目安です。いま2人が役員をしています。
宮内直孝1981年に日本製鋼所へ入社日本コークス工業 取締役
岩本隆志1983年に日本製鋼所へ入社東京窯業 取締役
日本製鋼所と近い会社同じ業種で、平均年収と規模が近い順
出典
- 株式会社日本製鋼所 有価証券報告書（EDINET S100Y7BQ・2026-06-19提出）：事業の内容・従業員・役員の状況・主要な設備
- 職場情報総合サイト（しょくばらぼ）（https://shokuba.mhlw.go.jp）のデータを加工して作成（2026-07-23登録）
- 年収JP（有価証券報告書の平均年間給与）